赤ちゃんに医療保険は必要？学資保険や生命保険はどうする？

「赤ちゃんに医療保険が必要なのか知りたい…」

「医療保険や学資保険のほうがいい？」

このような疑問にお答えします。

「どんなリスクに備えるのか」にもよりますが、一般的に言って赤ちゃんを被保険者とした医療保険は必要ありません。

なんと0から15歳までは入院、通院にかかった医療費が無料になるからです。

ただし自治体によっては、補助内容が異なりますのでお住まいの市区町村のホームページで確認してみましょう。

赤ちゃんを被保険者にした医療保険は必要ないです

下記のツイートにもありますが、赤ちゃんを被保険者にした医療保険は必要ないです。

なぜかというと、医療費は中学生まで無料にしてくれる自治体が多いからです。

自治体によりますが、0歳から15歳までは入院、通院の医療費が無料です

ただし、ベット代は補助されません…

お住まいの地域の医療費が無料なら、子供に医療保険はいらないと思います(･ω･ゞ

— ネットで生活する女の子 (@net_lady_net) July 27, 2019

医療費は中学生まで無料の地域が多い

お子さんの医療費が無料になっていたのをご存知でしたでしょうか。

国民健康保険料を管理しているのが各自治体になるため、地域によって補助内容がかわってくるのですが、中学生まで医療費無料の地域が多いです。

そのため、赤ちゃんや子供を被保険者とした医療保険は必要ないと思います。

たとえば東京都23区では、乳幼児医療費助成制度と義務教育就学児医療費の助成があるので、あわせて中学3年生まで医療費は無料になります。

0~6歳は入院、通院費用が無料です。

国民健康保険や健康保険など各種医療保険の自己負担分を助成します（入院時食事療養標準負担額を除く。ただし、区市町村によって助成をしている場合もあります。）。

（1）対象となるもの

　　医療保険の対象となる医療費、薬剤費等

東京都福祉保険局：乳幼児医療費助成制度（マル乳）

一方で6~15歳までは、入院費用は無料ですが、通院は最大で200円の負担があります。

でも200円で済むならありがたいですよね。

入院

　国民健康保険や健康保険の自己負担額を助成します。（入院時食事療養標準負担額を除く。ただし、区市町村によって助成している場合もあります。）。

通院

※　調剤及び訪問看護を除く。

　国民健康保険や健康保険の自己負担額から一部負担金（通院1回につき200円（上限額））を控除した額を助成します。

　なお、区市町村によって助成範囲が異なるため、詳細については、直接各区市役所・町村役場へお問い合わせください。

　

　請求事例等はこちらを御覧ください。

（1）対象となるもの

　　医療保険の対象となる医療費、薬剤費等

東京都福祉保険局：義務教育就学児医療費（マル子）

このようにお子さんの医療費はほとんど補助してもらえるため、「医療保険はいらないかな」と判断される方が多いです。

実際、わたしが確定申告や年末調整をしてきた経験からいっても、子供を被保険者として、医療保険に入っているケースはほぼ見たことがありません。

ただし、入院したときの差額ベット代や薬の容器代等は補助がありませんので気をつけてくださいね。

ベット代等を理由に医療保険に入る人はいないとは思いますが。

医療保険よりも学資保険や生命保険に入るべき

特別な理由がないかぎり、赤ちゃんに医療保険を入れるよりも、学資保険や生命保険に入ったほうがいいですよ。

たとえば学資保険は貯蓄型の保険で、子供が中学、高校、大学に入るときに保険金がもらえます。

もし万が一、親が亡くなったとしても、保険料が免除され、保険金は満額支払われるのが特徴です。

一方で、生命保険はご自身が被保険者となって、受取人を子供や配偶者にします。

生命保険に入っていれば、もし一家の大黒柱が亡くなったとしても、まとまった保険金が振り込まれるので、直近の生活には困らないで済むと思います。

医療費は国の補助に任せるとして、赤ちゃんがおられるのであれば、学資保険や生命保険を検討したほうがいいのではないでしょうか。

節税も考えるなら支払額は合計で年間8万円以下に

所得税には生命保険控除がありますが、これには限度額があって、生命保険や学資保険の合計額が年間で8万円までです。

新契約に基づく新生命保険料、介護医療保険料、新個人年金保険料の控除額は、それぞれ次の表の計算式に当てはめて計算した金額です。

年間の支払保険料等控除額

20,000円以下支払保険料等の全額

20,000円超 40,000円以下支払保険料等×1/2+10,000円

40,000円超 80,000円以下支払保険料等×1/4+20,000円

80,000円超一律40,000円

国税庁：生命保険料控除

年間の支払保険料等	控除額
20,000円以下	支払保険料等の全額
20,000円超 40,000円以下	支払保険料等×1/2+10,000円
40,000円超 80,000円以下	支払保険料等×1/4+20,000円
80,000円超	一律40,000円

これ以上保険料を支払っても節税にはなりません。

節税のために保険を選ぶのは、ちょっと目的がずれてしまいますけど、頭の片隅に入れておくといいですよ。

まとめ：赤ちゃんには医療保険はいりません、学資保険や生命保険を検討しましょう

0歳から15歳までは入院、通院の費用が無料になりました。

遺伝性の持病などをお持ちの方は、赤ちゃんに医療保険を検討してもいいかもしれませんが、基本的には医療保険に入らなくても大丈夫だと思います。

医療保険よりもむしろ、学資保険や生命保険は入っておくといいでしょう。

しかしながら、保険の選び方はとても複雑です。

最近保険を勉強しているのですが、なかなか複雑です…

１、どの保険に入る？
２、誰を受け取り人にする？
３、保険金をもらったときの税金は？
４、保険料を払うことで節税になる？
５、けっきょくいくら保険金をもらえる？

上記を考えたうえで保険を選ぶとなると、専門家に相談したほうが早そう

— ネットで生活する女の子 (@net_lady_net) July 27, 2019